Windowsウインドウズ7からウインドウズ10のパソコンへの移行!の話

パソコン
Windowsウインドウズ7のサポート終了日である2020年1月14日が近付いてきました。
まだ10ヶ月の期間がありますが、秋以降はウインドウズ10のパソコンの発注が殺到することが予想されるのでサポート終了日である1月14日までに納品されない可能性が高いです。
そして必要としているスペックのパソコンを購入することができなくなる状態が予想されます。

インテルのCPU不足の影響

2019年3月24日現在の今も2018年から続いているインテルのCPU不足の影響からパソコンの供給がスムーズではない状況です。
今のところCPU不足が解消する見通しはなく、今後も納品の遅れやパソコン単価の高騰が続いてしまう可能性が高そうです。
ウインドウズ7のサポート終了だけでなくCPU不足によるパソコン供給の遅れ。今年の夏以降はパソコン価格の高騰と供給の遅れが深刻な状況になってしまいそうです。
ウインドウズ7からウインドウズ10へのパソコンの買い替えは最悪でも8月までに完了させる必要があり、遅くても6月までに入れ替えを完了させておくべきできであり、本来であれば今すぐに入れ替えておくべきです。
現在もハイスペックマシンを中心に発注から納品まで1ヶ月程度かかっているモデルが多々ある状態です。

ウインドウズ7からウインドウズ10へのアップデート

忘れかけている人も多いと思いますが、ウインドウズ7やウインドウズ8を使っていた人は以前ウインドウズ10へのしつこい無料アップデート勧誘があったことを覚えていると思います。
キャンセルをしても何度も何度も表示されるウインドウズ10への無料アップデートのお誘い。ウインドウズ7のサポート期間が残りわずかとなってしまった今となっては、あの時に無料でアップデートをしておけば良かったと思う人も多いでしょう。

今Amazonでウインドウズ10Professional版はパッケージ版で2.2万円、ダウンロード版は2.5万円もします。
この金額を見てしまうとしつこくアップデート勧誘をされていた時にアップデートしておけば良かったと思ってしまいます。
しかし、現在ウインドウズ7やウインドウズ8系のパソコンを使っている人は無償でウインドウズ10にアップデートすることができるのです。
現在も無償でウインドウズ10にアップデートするには条件があります。無償アップグレード期間内に1度でもウインドウズ10にアップデートをしたことがあるパソコンであることが条件となっています。
1度もウインドウズ10にアップデートしたことがないパソコンでもアップデートできてしまいますが、それはライセンス違反ですので絶対にやめましょう。ダチョウ倶楽部的なあれではなく、本当にやめましょう。
Windows10のダウンロードサイト
アップデートが可能なパソコンは限定されていますが、試してみる時は必ず外付けハードディスクなどに全データをバックアップしてからにしましょう。
全ファイルをバックアップするのではなく、アップデートが失敗した時に作業前の状態と全く同じ状態に戻せるような状態のバックアップをしてください。

ソフトの好みはいろいろだと思いますが、私はこのバックアップソフトを常用しています。
今使っているウインドウズ7のパソコンをウインドウズ10にアップデートをしても動かないアプリや内蔵部品、周辺機器があると思います。
アップデートをして使い続けることができるかどうかはなるべく早く確認しておきましょう。アップデートをすることで使い続けることができれば、CPU供給とウインドウズ10への買い替え特需が落ち着く1年半くらいは今のパソコンを使い続けるのが得策だと思います。
ウインドウズ10にアップデートをすることで不具合が起きる場合は新規に買うしかないので、早めにアップデートが可能かどうかの確認をしてダメだった場合にはウインドウズ10のパソコンの発注をする。
あまり大きく報道されていませんが今年の夏以降は仕事で使うようなウインドウズ10マシンの入手が困難になり、かなりの確率でカオス状態になると思います。
ウインドウズ7のサポート終了日である2020年1月14日以降もウインドウズ10のパソコンを入手することができず、ウインドウズ7のパソコンを使い続けざるを得ない人がかなり多くなってしまいそうです。
ウインドウズXPのサポート終了時よりも深刻な事態になると思われます。
ウインドウズ7のパソコンを使っている人は1日でも早く移行することをオススメします。

この記事を書いた人

山口 健一

20年以上会計事務所で勤務し、20件以上の税務調査経験があります。

これだけの経験がある私だからこそ税理士との交渉をスムーズでわかりやすいものにするお手伝いをすることができます。

税務、法務、労務など会社経営に必要な全て業務知識を網羅しており、私が可能なことは私が対応をし、専門家に依頼すべきことは適切な専門家に依頼、仲介をすることができます。