年賀状の良いところ!の話

年賀状
年賀状の発行枚数が年々減少を続けています。15年前である2004年用の年賀状発行枚数は約44億枚、今年出す2019年用の年賀状の発行枚数は24億枚です。

発行枚数は15年連続で減少が続いていて、15年間で20億枚も発行枚数が減っています。率にすると45%ダウン。ほぼ半分近くになってしまいました。

昔はサツマイモを使っての芋版を作ったり、手書きプラススタンプを押したり、そしてプリントゴッコという画期的な商品も登場しました。
1990年後半になるとパソコンとインクジェットプリンターの普及によりプリントゴッコは一気に衰退。

それでも2008年6月までは販売が続けられていましたが、パソコンとインクジェットプリンターの普及の影響というよりも、年賀状発行枚数減少の影響、年賀状を出す人が減ったことによる影響を受けて販売を終了してしまいました。

このような流れで衰退を続けている年賀状、年末近くになるといつも年賀状批判のニュースやツイッターがいっぱい流れてきます。今年は例年以上の年賀状批判が盛り上がっています。

年賀状を出す理由

いろいろなアンケート結果がありますが、結局は今日も昨日と同じことを繰り返したいだけなのだと思います。

去年もやったから今年もやる。止める明確な理由がないから無駄に続けている。そう考えて続けている人、実際はこのことは何も考えていない人と呼びますが、そんな人に年賀状は支えられています。

惰性以外に年賀状を出す理由

1 生存確認
2 自分を含めた家族写真の披露や報告
3 趣味

考えれば5個以上は思い浮かぶと思っていたのですが、これしか思い浮かびませんでした。

仕事関係の年賀状に関しては惰性以外に年賀状を出す理由、年賀状を出すメリットは趣味しか思いつきませんでした。

生存確認や家族写真などの現況報告。スマホやパソコンを使える人にとっては年賀状など送らなくてもLINEやSNSなどで用が足りています。

年賀状を出すメリット

スマホやパソコンを使えない人達、特に高年齢の人に対して子供達の写真、家族写真を送る意味というのは十分あると思います。

どの年代であってもスマホやパソコンを使いこなすことができれば年賀状など送らなくても近況の報告はLINEやSNSだけで十分になりますが、現実は恒例になればなるほどLINEやSNSで済ますことが難しくなります。

現実は60歳代以上の人がスマホやパソコンを使いこなすことは難しいことが多いです。このスマホやパソコンを使いこなすことが難しい世代の親戚などに子供達の様子を報告するための家族写真を含めた年賀状を送ることにはとても意味があると思います。

スマホを使える同世代などには送る意味はあまりないと思います。SNSやLINEで普段送ったり見たりすることができますし、SNSでもLINEでもつながっていない人、LINEでやり取りする仲でない人に家族写真を送る意味も必要もなく、送られても迷惑なので見せる必要もありません。

同年代の友達に家族写真を送る目的で年賀状を送る必要は全くないと思います。同年代でしたらLINEやSNSで十分です。

生存確認

近い関係でない親戚、生存確認の意味を込めて年賀状が届くと助かります。普段連絡を取り合っていないので、亡くなってしまって何が困るとかはないですが、それでもやはり知っておきたいです。

生存確認を目的とした年賀状を出すべき人は高年齢の人達ということになります。出す気力があれば出しておくべき年賀状だと思います。

趣味で年賀状を書く

出す必要があるのは上記のように若い家族が年配の親戚などへの報告写真年賀状と、年配の人が同年代の人達と若い世代の人達に対しての生存確認だけ。

それ以外の人は出す必要はないので、出す場合は趣味だと思います。趣味であっても年賀状を出したくない人、出さない人に送りつけてしまうのは迷惑なので、送る人はしっかりと選んで出しましょう。

仕事関係の年賀状は完全に趣味の世界だと思います。送る側も送られる側も手間と負担がかかってしまうだけです。

送る方も届く方も負担なだけなので今すぐやめた方がいいと思います。それでも趣味でどうしても送りたい人は、送ってくれる人だけを選んで送りましょう。

私はプライベートも仕事も趣味で紙の年賀状をまだ送っています。やらざるを得なくて送っているのではなく、私の場合は送りたいので勝手に送っています。

年賀状のやり取りをしたくない人には送りません。年賀状は完全に趣味の世界だと思います。

この記事を書いた人

山口 健一

20年以上会計事務所で勤務し、20件以上の税務調査経験があります。

これだけの経験がある私だからこそ税理士との交渉をスムーズでわかりやすいものにするお手伝いをすることができます。

税務、法務、労務など会社経営に必要な全て業務知識を網羅しており、私が可能なことは私が対応をし、専門家に依頼すべきことは適切な専門家に依頼、仲介をすることができます。